2008年01月18日

第2代運営委員(2001.10~2003.9)

・会長      桜井恵子

・会計・総務  呉智恵・斉藤麻子
  


Posted by J-OPI-K at 22:11Comments(0)運営委員

2008年01月18日

第1代運営委員(1999.1~2001.9)

・会長     桜井恵子

・会計・総務  呉智恵

・会誌     甲斐沢とし子
  


Posted by J-OPI-K at 22:09Comments(0)運営委員

2008年01月18日

第5代:早矢仕智子会長の挨拶

韓国OPI研究会は(J-OPI-K)は、1999年1月正式に研究会として発足し、韓国日本学会傘下の韓国日語教育学会に属しながら、積極的な活動を続けています。

初代と第2代会長である桜井恵子氏は、ゼロから研究会の基礎を築いた上で、2003年の「第2回日本語OPI国際シンポジウム」をソウルで成功させました。第3代の斉藤麻子氏は2004年に研究会主催による「OPI試験官養成のためのワークショップ」を開催し、このワークショップ開催は韓国OPI研究会の大きな活動として現在まで続いています。第4代会長の奥山洋子氏の下では、会員も60名を越え、韓国OPI研究会も大きく発展しました。ワークショップの開催、OPIセミナー、HPの開設、帰国者を対象にした日本会員の設置等を通して、ノンネイティブのテスターや会員も増え、韓国における日本語教育界で、その存在と意味がますます高められています。

2007年10月から、私、早矢仕智子が第5代会長として、今後二年間、書記名簿管理担当の峯﨑知子、会計担当の川口慶子、迫田亜希子とともに、会の運営を任されることになりました。任期中の2009年は10年目を迎える節目の年であることを考えますと、責任の重さを感じますが、会員の皆様、さらには韓国国外のトレーナーの先生方、ならびに世界中にいらっしゃる日本語テスターやOPIに関心をもたれる皆様方にご指導をいただきながら、韓国OPI研究会の活動を発展させたいと思っております。

ところで、昨今の外国語教育においては、その言語の口頭能力を各種試験の中に実施していく方向性が主流になっています。日本語能力検定試験(JLPT)や日本語能力試験(JPT)において、話技能試験の実施が学習者からも教師側からも強い期待があることはご承知の通りです。そのような中、このOPIという口頭能力試験の内容や方法が大きな役割を果たすものとして、タイムリーに注目されていることは紛れもない事実であります。また、試験という限定された場面でのOPIだけでなく、私たちの毎日の教室活動における学習者との出会いの中で、OPIの方法をさらに深め、授業研究をしていくことも忘れてはならない重要なことだと考えます。

韓国における日本語学習者の割合は世界の中でもっとも多いと言われています。韓国内における中国語学習者が増えている状況においても、確固たる位置をもつ日本語学習の状況を、さらに高め充実したものにしていくことは、私たち韓国における日本語教育者の責務であると考えます。その一助として韓国OPI研究会が果たすべき役割も多くあると思っています。

今後、韓国OPI研究会として、活動目標を次のように設定いたしました。

一.ワークショップの開催
   ・2007年12月牧野成一トレーナーによる第8回ワークショップを開催。
   ・2008年度内に第9回ワークショップを開催。トレーナーは未定。
   ・ネイティブのみならずノンネイティブテスターの養成。
二.定例会の充実
   ・OPIに対する理解と研究を深める。
   ・教室活動におけるOPIの実践の共有や開発。
   ・OPIに関する研究のサポート。
三.OPIセミナー
   ・ソウル以外でのOPIセミナーの実施。
四.他地域や他学会との交流
五.韓国OPI研究会10周年記念事業

私自身は、韓国OPI研究会での実績もまだまだ不足であり、至らぬ点も多いかと思いますが、私がOPIに出会い、日本語教育に対して新たな気づきや今後の方向性を得ることができた体験を、より多くの会員の皆様、韓国で日本語教育を実践なさっている方々と少しでも共有できる場を作っていけたらと思い、今回の重責をお引き受けした次第です。

会員の皆様、関係各位の皆様のご助言に耳を傾けながら、韓国における日本語教育の研鑽の場として、内外ともに開かれた韓国OPI研究会を作っていけたらと考えております。

今後とも、ご指導ご鞭撻をいただきますようよろしくお願い申し上げます。
                                   
                     2007.10  第5代会長 早矢仕智子
  


Posted by J-OPI-K at 21:55Comments(0)会長の挨拶

2008年01月18日

第4代:奥山洋子会長の挨拶

韓国日本語OPI研究会(J-OPI-K)は、1999年1月に正式に研究会として発足し、会則を定め、韓国日本学会傘下の韓国日語教育学会に属しながら、積極的な活動を行いはじめました。

初代と第2代会長である桜井恵子氏はまったくのゼロから研究会の基礎を築いた上で、2003年の国際シンポジウムをソウルで開催させました。第3代の斉藤麻子氏は数々の困難を乗り越え2004年度に研究会独自によるワークショップを開催しました。

2005年10月から奥山洋子が第4代会長として、会計担当の峯崎知子、ホームページ担当の相澤由佳とともに会の運営を任されることになりました。これまでの6年間に積み重ねられたものをさらに発展させるという意味での責任の重さをひしひしと感じています。韓国国内の会員とOPIに関心をもつ皆様方のご理解とご協力をいただければ、今後さらに会として発展させることができると信じております。

また、韓国国外のトレーナーの先生方ならびに世界中にいらっしゃる日本語テスターと日本語OPIに関心をもたれる方々とも連携をとりながら、 韓国日本語OPI研究会がグローバルレベルでなにができるか、ということも模索していくつもりですので、どうか暖かい目でお見守りください。

ところで、OPI研究会(略称)の会則の2条には「本研究会は韓国人学習者のための日本語口頭表現能力評価法の研究、及びその開発をその目的とする」とあります。

また、韓国の日本語学習者は国際交流基金の調査(2003年)によると、 約89万人であり、世界の学習者の37.9%を占めていて、世界第一位だそうです。 人口比では実に53人に一人が日本語を学習していることになります。このうち、約78万人(約87%)が中高校生の学習者で、約8万3千人(約9%)が高等教育機関にいる学習者です。これ以外に学校教育以外の学習者が約3万人います。これだけの層の学習者を擁する日本語教育環境は世界中を見渡してもそれほど簡単には見つからないでしょう。

韓国で日本語教育に従事しているネイティブの多くは高等教育機関の学習者と、学校教育以外での日本語学習者を教えています。このような状況のなか、会則の目的を鑑みながら、 韓国日本語OPI研究会としてはなにができるか、また、なにをすべきかを中心に任期2年間の活動目標を次のように設定しました。

1.2006年2月鎌田修トレーナーによる第6回ワークショップを開催する。

2.2007年度内に第7回ワークショップを開催する予定とする。トレーナーは未定。

3.定例会を年4回前後開き、テスターである会員のブラッシュアップと非テスターの興味を高めさせる。

4.定例会のうち1回をセミナーにあて、ネイティブだけでなく、ひろくノンネイティブの出席をもとめ、OPIについての正しい知識と理解
 を深めてもらう。

5.各分野に及ぶOPIによる研究を単独、またはチームで行い、その成果を定例会で発表し、意見交換をおこなう。

以上で、新会長のあいさつにかえさせていただきます。至らないところが多く出てくるかと思いますが、どうかご指導のほど、よろしくお願いいたします。

                  2005年11月12日 第4代会長 奥山洋子  


Posted by J-OPI-K at 21:51Comments(0)会長の挨拶

2008年01月18日

会則

第1条(名称)

本研究会は韓国日本語OPI研究会(J-OPI-K)と称する。

第2条(目的)

本研究会は、韓国人日本語学習者のための日本語口頭表現能力評価法の研究、及び開発をその目的とする。

第3条(事業)

本研究会は、上記の目的を達成するために次の事業を行う。

(1)評価基準開発のための資料収集、調査研究、及び分析を行う。
(2)学会やシンポジウム等で研究発表及び報告を行う。
(3)研究会、勉強会、セミナー等を合わせて年6,7回開催する。
(4)総会を年度末に行う。
(5)会員名簿を作成し、OPI技術の研鑽、及び会員相互の交流を計る。
(6)ホームページを通し、会の活動を広報する。
(7)その他、本研究会の目的を達成するために適当と思われる事業を行う。

第4条(会員及び準会員)

(1)本研究会の正会員は、韓国在住の日本語教育に従事する者で、OPIテスターの資格を持つ者、ワークショップ受講者、及び本研究会の主旨に賛同する者とする。

(2)正会員であった者が帰国等の理由により韓国を離れる場合、準会員となることもできる。準会員は本研究会のメーリングリストを通して情報を授受することができるが、年1回の更新確認において、二年返事がない場合は、準会員の会員資格を喪失する。

第5条(会費)

(1)正会員は、入会時に入会費、及び年会費を納入し、毎年3月に該当年度の年会費を納入する。(入会費1万ウォン、年会費1万ウォン)ただし、9月以降の入会者についてはその年度の年会費を半額とする。

(2)2年を越えて会費未納の場合は、会員資格を喪失する。ただし、再入会申請を行うことができる。(入会費再納入)

(3)準会員は会費を免除される。

第6条(運営委員等)

(1)運営委員は原則5名とし、研究会の企画、運営を行う。
(2)任期は2年とする。
(3)運営委員の選出は自薦・他薦によるものとし、総会において決定される。
(4)顧問を招請する。

第7条(会則)

会則及び会則の改正は、総会参加者3分の2以上の同意を得て成立するものとする。

付則 
1.この会則は1999年1月より施行される。
2.この会則は2004年より改定される。
3.この会則は2006年10月より改定される。
  


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